公共スポーツセンターを賢く利用する:マイホームやマンション購入で、絶対損しない為に

お金も大切ですが、健康はもっと大切です。

いくらお金があっても健康を損ねてしまうと人生はつまらないものになってしまいます。

健康を維持するために効果的なのはなんといっても継続的に運動をすることです。

継続的に運動をするためには自宅近くに公共のスポーツセンターがあることが理想的です。

マンションの近くに公共のスポーツセンターがあれば、手軽にしかも格安で健康増進に励むことができます。

高い住民税を納めているのですから、このあたりでしっかり元を取っておきましょう。

民間のスポーツ施設であれば、専門家による懇切丁寧な指導や運動後のゴージャスな浴室の利用、場所によってはエステの利用など、高い利用料金の見返りに公共施設では得られないサービスを受けることができます。

でも、公共のスポーツ施設もあなどれません。

プールやジムといった設備（ハード）だけでなく、広い空間を利用した各種のプログラム（ソフト）が充実しています。

子供向けのバレー教室から、中高年に人気の社交ダンスや年輩の参加が多いフラダンスなど、幅広い世代に向けた多様な教室が開かれています。

また、卓球やハトミントンは親子で楽しめますし、柔道・剣道・空手・合気道といった武道教室には、子供からお年寄りまで、外国人も含め幅広い年齢層の方々の参加が可能です。

このように公共のスポーツ施設は、運動を通して地域住民との　（あるいは親子間の）　コミュニケーションを促進するという、民間スポーツ施設にはない機能も備えています。

少し余談になりますが、公共施設の受付でお金を支払った場合に渡される領収書が「利用料」ではなく、「使用料」となっていることにお気づきでしょうか。

公共のスポーツセンターのような「公の施設」を利用する対価として市民が支払うお金は、地方自治法で「使用料」とされています。

「利用料」ではなく、「使用料」というのはいかにもお役所的な呼称で、個人的には違和感がありますが、地方自治法で規定されているのでしかたがありません。

また、○○教室といったメニューやその料金の設定については条例で定める必要があります。

自治体によってはタイムリーな変更がなされないなど、硬直的な運用がなされている場合がありますが、安価であることをもってよしとしましょう。

ちなみに、公共のスポーツセンターの中にある食堂の運営は、これまた、地方自治法によって管理委託先として、公共団体や公共的団体に限誉れています。

値段はそこそこ安いのですが、メニューがいまいちである場合が多いようです。

2003年4月の地方自治法の一部改正によって、自治体が指定する法人、その他の団体に施設の管理を行なわせることができるようになりました。

民間事業者などへの委託要件が緩和されることになりましたので、今後はサービスの改善が期待できるかもしれません。

運動メニューの豊富さ、サービスのよさは民間スポーツ施設に軍配が上がると思いますが、使用料金の安さでは公共施設にかないません。

公共スポーツセンターが近くにあるマンションを選択肢に入れてみてはいかがでしょうか。

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