買える家の値段の賢い決め方
「この家がほしい!」 → 「お金を借りよう」 → 「無理すればなんとか・・」
といった流れのマイホーム購入法は、ローン破綻に陥る典型的なパターンです。
まず家があって、あとから資金繰りを考えるのは、土台なしで家を建てるようなもの。
無理を重ねて日常生活を圧迫することになりかねません。
「必要額の20%は自己資本」が基本
家を買おうとしているのなら、誰でも多少の資金準備はしているはず。
100%ローンを使えば頭金なしでも買える時代ですが、普通の住宅ローンは物件価格の80%が融資限度額。
残りの20%は自分で準備する必要があります。
この「80%」という数値には意味があります。
つまり、
「ローンを無理なく返済するには、それだけの返済能力が必要。
20%を5年程度で貯めた人なら、残りの80%を20年以上かけて返すことは十分に可能だろう」
という考え方なのです。
これをしっかりと頭に入れて、資金計画を考えましょう。
80%ルールの錯覚に注意
仮に年収300万円で自己資金100万円の人は、計算上1515万円の家が買える。
だが、その家を買おうとすると、金融機関は、物件価格の80%(1212万円)までしか融資してくれない。
つまり、不足分203万円を別の手段で用意できなければ、実際には買えないことに注意。
借入可能額な額とは、返済可能な額のこと
民間の金融機関は安全弁として「収入に占める返済額の割合」で融資額を制限しています。
すなわち、収入の多寡によって借りられるローンの金額が一人ひとり異なります。
そこで次に知っておく必要があるのは「自分はいくらローンが組めるか?」です。
もちろん、無理して借りられる額ではなく、金融機関が安全とみなす範囲の借入能力を指します。
つまり、「借入力=返済力」と考えて、きちんと把握しておくことが重要。
当然ながら、ほかに大きな借金がないことが前提です。
要するに
「安全な借入額とそれをもとに算出した物件価格を意識し、その範囲でじっくり物件を探し、できるだけ理想に近いマイホームを探し当てる」
というのが、住宅取得の王道なのです。
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